仮想通貨は支持母体ともなる組織が重要です。
たとえば、巨大IT企業が支援していたり、有名人が推進者の一人になっているといったことが挙げられます。
その中でもリップルは仮想通貨の中で、特に銀行を中心とした金融機関から強い支持を受けている仮想通貨です。
なぜ、リップルが金融機関から支持されているのかについて迫ります。
もともと海外送金の問題を解決することからスタートしたリップル
仮想通貨は、様々な目的を達成するために開発されます。
たとえば、完全自律型の非中央集権型アプリケーションの開発を目的とするイーサリアム、 新たな決済手段になることを目的に開発されたライトコインなどがあげられます。
一方、リップルの目的は従来の国際送金が抱える課題を解決するためという大きな目的があるのです。
仮想通貨がまだ黎明期であった2000年代初頭にあってその目的を解消する意味で多くの金融機関から注目されました。
海外送金の持つ課題
リップルは海外送金の持つ課題を解決する仮想通貨とされています。
従来の海外送金は、時間がかかり、手数料も高額という課題を抱えています。
時間は、日本からヨーロッパまで数日以上、場合によっては1週間以上かかることさえあるのです。
次に手数料が高額ということです。
個人間の少額な送金でも手数料は高額で、たとえば数万円の送金であっても、数千円以上の手数料が発生します。
さらにコルレス銀行と呼ばれる他の銀行を経由した送金を行った場合、その手数料は膨れ上がるのです。
このように海外送金は、時間がかかり、コストもかかることから長年送金しにくい状況が続いています。
そんな海外送金の欠点を解決するのが、リップルが提供するネットワークのRippleNetです。
RippleNet
リップルが金融機関から支持されている背景として世界45ヵ国300以上の金融機関が参加するRippleNetがあります。
実際、日本のメガバンクも軒並みこのネットワークに参加し、国際送金の運用を検討し始めています。
これは銀行間壮筋向けの国際送金を行うプラットフォームであり、通貨をリップルにして、それをRippleNetで送金し、相手国の銀行の相手国通貨へ両替するという仕組みです。
もともとリップルは、転送速度も速く、送金のためのコストも安くなります。
送金速度は約4秒、送金コストは日本円で約5銭（0.05円）と驚異的な安さです。
リップルと法定通貨とのレート変化があるものの、従来の海外送金をするよりも低コスト、かつ高速での送金を実現します。
