日本の公営競技アプリの本格的な普及は、2010年代に入ってから急速に進みました。
もともと公営競技（競馬・競輪・競艇・オートレース）は、戦後の復興財源確保を目的に始まり、長らく場内での投票が主流でした。
しかし、1990年代以降のバブル崩壊やレジャーの多様化により売上が低迷し、各競技団体は新たな販売チャネルの模索を始めます。
2000年代には電話投票が導入され、次第にインターネット投票へと移行。
スマートフォンの普及に伴い、2010年代前半から各競技ごとに公式アプリや民間企業による投票アプリが登場しました。
特に新型コロナウイルスの影響で現地観戦が制限された2020年以降、アプリによるネット投票の利用者数と売上は急増。
令和2年度には競輪のネット投票売上が前年比146.6％増、オートレースは171.5％増と大きな伸びを記録しました。
このように、公営競技アプリは利便性と安全性を兼ね備えた新たな収益基盤として定着し、今後もさらなる機能強化やユーザー層の拡大が期待されています。
