比較的手軽にYouTubeで副業や副収入源を確保できるようになった一方で、YouTubeを用いた詐欺的な情報も出回りやすくなっています。
簡単に稼ぐ方法・再生数を伸ばす方法などは特に注意が必要で、利用規約に抵触してしまったり、古くて価値が低い情報を買わされてしまう場合があるのです。
常に競争が発生しているのがYouTubeになるため、環境についても理解しておく必要があります。
すでに稼げなくなった手法が情報商材として出回っていることが多い
YouTubeは常に注目を浴びる市場であり、近年は収益基準の緩和や、1分以下の短い動画でも収益を得られるようになるなどより副収入を得るハードルが下がっています。
一方で、それ以前からYouTubeで稼ごうと考える人は多く、様々なアプローチで数字を稼ぐ方法が研究されてきました。
ある程度のテンプレートを作って似た動画の投稿をし続けるだけでも大きな収益を得られる可能性もあり、成功例が楽に稼げる手法として広まるケースも珍しくありません。
問題は、情報が広まり始めるとその手法を真似する人が増え、稼げるのがごく一部の人になってしまうことです。
さらに、成功者が実際に成功した方法を情報商材として売るケースがあり、高値で買ったノウハウはすでに古いものになっていたというケースも増えています。
流行り廃りが早いのがYouTubeになるため、情報の鮮度や正確性には注意が必要です。
利用規約や法に触れる手法なども存在する
YouTubeで稼ぐ手法が、違法なものとして刑事事件にまで発展したケースや、YouTubeの利用規約違反でチャンネルそのものが無くなるというケースも存在します。
例えば、映画のシーンを繋ぎ合わせ、2時間ほどの映画を10分程度にまとめた解説を付けたファスト映画は、著作権侵害としてUPロードした人物が逮捕されるような事件に発展しています。
著作権侵害は親告罪のため著作権者が申告しなければ問題にならず、問題が判明したころには多額の賠償請求を求められるということもあり得るのです。
また、チャンネル登録者数を購入するサービスなども存在しますが、不当にチャンネル登録者数を操作する行為はYouTubeの規約で禁止されています。
最低限の規約を知ること、法律に関する知識を持つことは基本になっています。
使える手法や手段を知っていくことが大切
YouTubeには自由に動画利用が可能な音楽データベースなどもあり、著作権に触れずに作品を作るための機能が充実しています。
全ての音楽・動画などに著作権の制限がかかるわけではないため、簡単に稼ぐ方法、手法などに踊らされずに、実際に数字を出しているコンテンツを研究しながら投稿を行うなど、地道な活動が大切になっているのです。