パチンコが違法とは言えない理由と日本のギャンブル事情

パチンコが違法とは言えない理由と日本のギャンブル事情

日本は賭け事に対する法律が厳しく、公営競技を除くギャンブルは禁止されています。

しかし、ギャンブルが禁止であるにもかかわらず、パチンコは換金性がある遊びとして知られています。

換金性があり、公営競技でもないパチンコが違法でないのにはしっかりとした理由があり、仕組みを知ればより安心して遊べるようになるのです。

目次

パチンコ屋と景品交換所と景品問屋が別々の会社なのがポイント

パチンコ屋と景品交換所と景品問屋が別々の会社なのがポイント

パチンコが違法なギャンブルと言えないのは、いわゆる「三店方式」を採用しているからです。

まず、パチンコで換金性が高すぎる景品を取り扱うと法律に違反する恐れが出てきます。

景品の内容が良すぎると過剰な競争が発生する恐れがあり、消費者にとって不利益をもたらす可能性があるためです。

しかし、換金性が低いアイテムを、独自のレートで高額で買い取る質屋などがあっても問題はありません。

これは自由な競争の範囲であり、買取額は自由に設定できるからです。

パチンコ玉を景品やお金に換えてくれる景品交換所と窓口は、実質的にこの質屋の役割を果たしています。

そして、質屋が買い取った商品をさらに別な会社が買い取り、パチンコ屋に卸しても問題はありません。

正当な対価を支払い、取引が成立すれば違法性がないからです。

こうして、同じ景品が3つの別々の会社で流れることで、パチンコの換金性と法的な整合性が成立しているのです。

全て同じ会社であればギャンブルとして違法性が問われる可能性がある

全て同じ会社であればギャンブルとして違法性が問われる可能性がある

注意したいのは、3店方式は別々の会社だから成立しているということです。

これが一緒の会社である場合、実質的なギャンブルを行っているとして法的な責任を追及される可能性があります。

日本はギャンブルを出来る場を提供するだけでも違法性が問われるため、パチンコ店も、景品交換所も、景品問屋も、違法性を問われない工夫を重ねています。

法律上アウトにならないために複数の会社が協力している状態で、ようやく違法ではないと言える状況が作られているのです。

日本に限らず、ギャンブルに対して厳しい国は珍しくないのは、お金の流れが不透明になれば、犯罪の資金などに使われる恐れが高まるからです。

パチンコの還元率は80~85%と言われていますが、それ以上高くできないのにもこういった複雑な仕組みが関係しているのです。

パチンコは違法ではなく還元率も高い

パチンコは違法ではなく還元率も高い

パチンコは三店方式を採用することにより、違法性を排除し、高い換金率を実現しています。

競馬よりも割が良いことがあるほどで、換金率が5割を切る宝くじよりも圧倒的に高い換金率です。

法律的にはグレーという見方もあるものの、非常に割が良いことには変わりがなく、身近な遊びの一つとなっています。

目次